あおぞらネット銀行のプラチナデビットカードは高還元率が魅力

あおぞらネット銀行のデビットカードには、年会費無料の「Visaデビット付キャッシュカード」のほかに、年会費3,300円の「Mastercard プラチナデビットカード」も存在します。
多くの方は、“年会費無料”のデビットカードを選択するのでしょうが、年間にデビットカードで83万円以上買い物をするとか、ATMでの出金が毎月そこそこある等といった場合は、年会費がかかったとしても結果的に「Mastercard プラチナデビットカード」の方がお得になるケースがあります。

ちなみに、いずれのデビットカードを選択した場合でも、利用金額に応じて最大1.2％のキャッシュバックを現金で受けられます。
※税金や公共料金など一部キャッシュバック率が異なる利用先があります。

一般カードはカスタマーステージによって優遇が異なる

あおぞらネット銀行では、４つの「カスタマーステージ」を用意していて、どのステージにいるかによって、優遇ステージが異なります。

出典：あおぞらネット銀行公式サイト

ステージの判定は3カ月ごと（毎年1月、4月、7月、10月）に行われ、外貨普通預金残高や、判定対象期間の3カ月間のデビットカード合計利用金額によって、判定後3カ月間のステージが確定します。
口座開設から次の適用月までは、「１テックま君」が適用されますので、デビットカードのキャッシュバック率は0.6％となるほか、ATM出金手数料の無料回数は月2回、他行あて振込手数料無料回数は月1回となります。

出典：あおぞらネット銀行公式サイト

Visaデビット付キャッシュカードを利用した場合、1.2％のキャッシュバック率を手にするには「外貨普通預金残高500万円以上」が必要ですし、キャッシュバック率1.0％を目指した場合でも「外貨普通預金残高300万円以上」が必須となるワケです。

しかし、Mastercard プラチナデビットカードを利用している場合、外貨普通預金残高ゼロ円であっても「4テックま君」が適用され、デビットキャッシュバック率1.2％、ATM出金手数料無料回数は月20回、他行宛て振込手数料無料回数は月20回の優遇を受けることができます。

Mastercard プラチナデビットカードがお得なケース

ここで、「デビットカードのキャッシュバック率」に焦点を当てて、Visaデビット付キャッシュカードとMastercard プラチナデビットカード、どっちがお得か？の比較を行いたいと思います。

ポイントとなるのは、もちろん、カスタマーステージですね。

ご自身のデビットカードの毎月の利用金額や外貨普通預金残高を考えてみてください。
たとえば、「外貨普通預金は考えていないけど、3カ月間に30万円以上の利用は見込める」といった方は、【２テックま君】に該当します。
1カ月平均に換算すると、毎月平均10万円以上の利用ということですね。
この場合のキャッシュバック率は【0.8％】ですから、Mastercard プラチナデビットカードを利用した場合の【1.2％】より【0.4％下回る】ことになります。

この【0.4％】をひっくり返すには、82.5万円^※以上の年間利用金額が必要。
※3,300円÷0.4％＝825,000円
つまり、年会費3,300円を支払ったとしても、年間82.5万円以上のデビットカード利用が見込まれるなら、Mastercard プラチナデビットカードを持った方がキャッシュバック金額が大きくなり、お得だということになります。

このカスタマーステージ「１テックま君」～「3テックま君」までについて、年間いくら以上利用したらプラチナデビットカードがお得となるかを計算し、表として作成したのが下表となります。

また、カスタマーステージのステージがアップすると、毎月のATM手数料無料回数や他行宛て振込手数料無料回数が増えますので、この優遇を目的にMastercard プラチナデビットカードを選択するというのもアリですね。

プラチナデビットカードなら高い安心感

あおぞらネット銀行のMastercard プラチナデビットカードを持つと、前述のキャッシュバック率などのほかにもメリットをもたらします。

まず、1日の利用限度額ですが、年会費無料のVisaデビット付キャッシュカードの場合は500万円となります^※1が、Mastercard プラチナデビットカードでは1,000万円が上限^※2となりますので、高額な買い物を予定されている方でも安心です。
そのほか、デビットカードを紛失したり、盗難や偽造などによって不正に利用された場合、Visaデビット付キャッシュカードは100万円までの補償^※3ですが、Mastercard プラチナデビットカードは500万円まで補償^※4となり、安心感が高いです。

※1 初期設定では、個人の方が50万円、個人事業主の方は100万円となっています。
※2 初期設定では、個人・個人事業主の方ともに100万円となっています。個人事業主の場合は、上限値の制約がありません。
※3 個人のお客様の場合の補償上限金額となります。
※4 個人のお客様の場合の補償上限金額となります。